世論調査にオブジェクション！

マスコミ各社の世論調査によると、菅内閣の支持率がほとんどで20％を下回り、いわゆる“危険水域”に突入したという。ところで、この世論調査の数字というのは本当に信用できるのだろうか。おかしくはないだろうか。

いつ頃から新聞やテレビが世論調査を行うようになったのか解らないが、昔は今のように月に１回などという頻繁に行っていなかったと思う。Wikipediaの「内閣支持率」という項目を見ると、新聞各社が内閣発足時に支持率調査を行うようになったのは細川内閣以降のようである。そして、これ以降に新聞各社およびテレビ局は頻繁に世論調査を始めるようになったであろう。

こうした世論調査の動向もあってかどうかは解らないが、細川内閣以降の内閣は小泉内閣を除いてはいずれも短命に終わっている。どうもマスコミがこの世論調査という数字を使って、マスコミによる政権批判の正当性を利用しているのにすぎないのではないだろうか。そして、世論調査が世論調査を後押して、どんどん内閣支持率の数字を下げているような気がしてならない。つまりマスコミ操作が行われているような気がしてならない。

世論調査でもっとも注意しなければならないのは回答率である。最近の世論調査は調査内容を報道しないところもある。これは明らかにおかしい。そもそも回答率が６割以下の調査に関しては、信じていいのかとさえ思う。また、1,000人程度の調査でそれが正確な数字を表しているかというと、これも少し疑問を呈さざるをえない。統計学のことを詳しく知らないが、日本のように１億2,500万以上の人が暮らしている国の場合、本来は最低でも10,000人以上の調査が必要ではないだろうか。

現在、私の家には２台の固定電話と２台の携帯電話があるが、マスコミから世論調査の依頼の電話は一度もない。あなたの家にはマスコミから世論調査の電話がかかってきたことがありますか。

中東や北アフリカのような長期政権の国もダメだが、日本のような短期政権の国もダメである。その短期政権に追いやっているのはマスコミであり、世論調査はその道具としてうまく使われているようにしか思えない。